ETFと投資信託の違いをわかりやすく解説【NISAで使うならどっち?】

ETFと投資信託の違い 投資信託・ETF

最終更新日:2026年10月17日

ETFは証券取引所に上場する投資信託です。この記事ではETFと、一般に投資信託として販売される非上場の公募投資信託を比較します。上場の有無だけで費用・安全性・NISAでの使いやすさが一律に決まるわけではありません。

売買価格と注文方法が異なる

確認点 ETF 非上場の投資信託
売買価格 市場の需給による価格。基準価額とずれることがある 所定の日の基準価額を基に決まる
注文 取引時間中の指値・成行等。希望どおりに約定するとは限らない 申込締切と適用基準価額の日を確認
最低金額 市場価格と商品ごとの売買単位による 販売会社・商品・決済方法による
自動積立 対応するサービス・商品で利用可能 対応状況と条件を販売会社で確認

非上場の投資信託は、注文時点で約定する基準価額がまだ確定していない場合があります。ETFも表示価格で必ず購入できるわけではありません。どちらも注文日・約定日・受渡日を分けて確認してください。

ETFも自動積立できるサービスがある

ETFは基本的に自動積立できない、という説明は適切ではありません。例えば楽天証券の米株積立は、対象となる米国ETFを含む商品を設定に沿って自動購入するサービスです。ただし、利用可能な商品・預り区分・金額や株数の条件は利用先で確認します。

非上場投信も、すべてが100円から購入できるわけではありません。最低額や設定締切、決済方法、変更・停止の手順を確認してください。

信託報酬だけで費用を比較しない

保有中の信託報酬等に加え、購入・売却時の費用、ETFの売値と買値の差、為替交換の費用等も確認します。「ETFなら必ず安い」「投信は必ず割高」とは限りません。

同じ指数を目指す商品でも、運用方法、投資先、分配、指数との連動のずれが異なります。目論見書や運用報告書を使い、費用と商品内容を合わせて比較します。

分配と再投資の扱いを確認

分配の頻度や有無は商品ごとの方針によります。非上場投信もすべてが自動再投資ではなく、受取・再投資のコースやサービス条件を確認します。分配額が多いだけでは運用成績がよいとはいえません。

NISAで分配金を再投資する場合は新規買付として枠を使います。ETFの分配金を受け取った後の買付も同様に確認が必要です。

NISAは商品と枠の対象確認が必要

つみたて投資枠・成長投資枠にはそれぞれ対象要件があり、ETFも投資信託も全商品が使えるわけではありません。公式一覧と利用先の対象表示を確認します。積立できる商品が、そのままつみたて投資枠の対象とは限りません。

国内上場ETFの分配金をNISAで非課税にするには株式数比例配分方式が必要です。非上場の公募株式投資信託の分配金にはその設定は不要です。外国税が残る場合もあります。

どちらも元本保証ではありません。投資目的、注文方法、必要な資金、費用やリスクに合うかで判断してください。配当・分配金と外国税の扱いも参照できます。

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商品・費用・申込条件はリンク先で確認してください。

よくある質問

Q. ETFは投資信託とは別の種類ですか?

A. ETFも投資信託です。ここでは上場ETFと非上場の投資信託を比較しています。

Q. ETFは必ず1口から買えますか?

A. 売買単位は商品ごとに異なります。利用先の注文条件を確認します。

Q. ETFの自動積立はできませんか?

A. 対応するサービスがあります。対象商品・口座区分・設定条件を確認してください。

Q. ETFなら必ず費用が低いですか?

A. 信託報酬だけでなく売買費用、売値と買値の差、為替費用等も比較が必要です。

Q. NISAならETF分配金は無条件に非課税ですか?

A. 国内上場ETFでは受取方式の条件があり、外国税が残る場合もあります。

公式情報・確認先

個別の商品・取引条件・税務処理は金融機関や税務署で確認してください。

執筆・監修:NISA比較ナビ編集部

本記事は、金融庁・国税庁・各社公式サイト等の一次情報をもとに、NISA比較ナビ編集部が中立的な立場で作成しています。特定の金融商品を推奨するものではありません。

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